日本のプロ野球とメジャー・リーグの年俸、こんなに違う!

今回は、「プロ野球」という視点から「日本の産業」を考えてみたいと思います。

 

  • メジャーの年棒、こんな感じ!

 

メジャーの年俸は、大谷翔平選手が10年で1,000億円なのでざっくりと年俸は100億円

山本由伸選手は12年487億円なので年俸40億円。

メジャーの一流選手だと年俸は概ね30~40億円くらいになるようです。

 

  • 日本のプロ野球は、こんな感じ!

 

先日(3/17)、ブルムバーグが配信した記事の中に、「日本のプロ野球の各球団の年俸総額」に関する記述がありました。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-03-16/SRGLFXT1UM0W00

同じ「野球」でなぜこんなに違うのか?

ここで考えるべきことは、

「同じ野球なのに、ビジネスの規模がこんなに違うのはどうしてなのか?」

ということです。

日米では、スポーツ・ビジネスの規模が決定的に異なり、結果としてこうした大きな年俸格差になっているわけですぐが、それにしても・・・です。

 

理由のひとつは、米国の方が「市場が大きい」というのはあります。人口の差が日本の3倍ほどあります。

ただ、それよりも一番大きな要因は

「放映権を使ったビジネスが、どれだけ発達しているか?」

という点だと思います。

 

「野球」をビジネスにする場合、その収益源は、

 ①試合チケット
 ②球場の広告
 ③グッズ
 ④放映権

が主軸になります。①と②はキャパシティに制約があります。③はより広い市場にリーチできますが、それでも「観戦に来たお客さんが購入する」というのが基本なので、やはりキャパの制約を受けます。

一方、④の放映権はキャパの制約を受けず、観たいと思うファンがいる限りかなり広くリーチできるビジネスになります。

放送ビジネスが自由化され、ケーブルTVやネットのストリーミングなどを通じた「有料の放送」が発達した米国では、「放映権」が大きな売上げを生み出します - 特に、スポーツは「ライブ」に価値があるので、高い放映権料につながりやすい。

 

言い換えれば、「自由化」がビジネスの機会を生み出し、そこへ多くのプレーヤーが参戦し、競争してきた結果、大きなビジネスとなったということだろうと思います。

 

反対に日本の場合、「放送」は今でも分厚い規制があり、閉ざされた業界です。なので、チャンネル数はほとんど増えませんし、ネットのストリーミングが充実するペースもゆっくりです。

そのため、日本のプロ野球のビジネスモデルは上記①~③が中心になり、放映権ビジネスの潜在力を活かせていません。

これが、「選手の年俸」も含めた「野球ビジネスの規模の差」になっています。

日米のビジネスを比較して見てみる

日米のビジネスを比較する時、エヌビディアやグーグルなど米国企業の先端技術による「ビジネス規模の差」を目の当たりにさせられますが、オールド・エコノミー型の産業においても「ビジネスのやり方」によって、「ビジネス規模の差」が生まれるのが現状です。

 

これは、日本のプロ野球にとっては寂しい話なのですが、少し見方を変えれば「まだまだ大きく発展できる余白がある」ということでもあります。放映権を活用したビジネスを大きくしたり、韓国や台湾、中国といった近隣の市場に拡大したりという可能性があります。

言い換えれば、「経営」が改革されれば、日本のプロ野球はもっと大きくなる可能性がある

- ちなみに、日本のプロ野球(選手)のレベルは「世界のトップクラス」という点については、世界中の人が納得すると思いますので、あとは「経営」です。

 

そして、これは「多くの日本企業」にとってもまったく同じ構図です。

日本企業の多くは、「技術」、「品質」、「人材」などの面では世界のトップレベルです。「経営」が改革されれば、世界のトップ企業に躍進できる企業はたくさんあります。

そんなことで、今日の日本株への投資テーマで最も魅力的なものは「経営の変革」だろうと思います。

それが(自発的に、あるいは強制的に)起こる企業には、大きな躍進の可能性があるように思います。

皆さんはどう思われますか?

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